令和3年度 春期 午前Ⅰ

解説

排他的論理和は，二つの入力が異なるときに真になる演算。その否定は「二つの入力が同じときに真」となり，これが等価演算（一致演算，XNOR）である。図でも，等価演算は二つの円の重なり部分（両方が真）と円の外側（両方が偽）が塗られていて，排他的論理和が真になる範囲とちょうど裏返しの関係になっている。アが正しい。

イの否定論理和は二つの円の外側だけなので，両方が真の場合が抜けており，相補にはならない。ウの論理積は重なり部分だけ，エの論理和は二つの円の全体で，いずれも排他的論理和の否定とは一致しない。

解説

スタックは後入れ先出しなので，各データの push と pop を1回ずつ行うときに得られる出力順序は ABC，ACB，BAC，BCA，CBA の5通り。

CAB は作れない。C を最初に出すには A，B，C を全て積む必要があり，その時点で残りは B，A の順にしか取り出せないため。なお，この個数は n＝3 のカタラン数に一致する。

解説

分割統治法は，解きにくい問題を同じ構造をもつ小さな問題に分割し，それぞれを独立に解いてから結果を組み合わせて元の問題の解を得る手法。マージソートやクイックソートが代表例で，再帰的に適用されることが多い。ウが正しい。

アは粗い解を求めてから繰り返し精度を上げる逐次近似法の説明。イは調べる必要のない組合せを枝刈りして探索範囲を狭める分枝限定法。エは各段階でその時点の最良を選ぶ貪欲法（欲張り法）の説明である。

解説

ライトスルー方式は，書込みのたびにキャッシュメモリと主記憶の両方へ書くので，主記憶の内容が常に最新に保たれる。イが正しい。キャッシュだけを見て主記憶が古いという状態にならないため，複数のプロセッサや DMA から主記憶を参照する構成でも整合性を取りやすい。

アはライトバック方式の特徴で，キャッシュだけに書くから速い。ウはライトスルー方式の説明を「ライトバック方式」として書いているので誤り。エはライトバック方式では主記憶が古いままなので，追い出されるときに書き戻しが必要になる。

解説

直列につないだ2台は両方が動いていないと機能しないので，その組の稼働率は x²。これを2系統並列にしているので，両方の系統が止まる確率 (1−x²)² を1から引いて f(x)＝1−(1−x²)²＝2x²−x⁴ となる。x＝0.5 では f＝0.4375 で y＝x より下，x＝0.9 では f＝0.9639 で上になる。f(x)＝x となるのは x＝(√5−1)/2≒0.618 と x＝1 なので，はじめは y＝x の下を通り，途中で交差して上に出て(1,1)に達する。エがこの形になっている。

アは全区間で y＝x より上，イは全区間で下にあり，途中で交差しない。ウは上下が逆で，x が小さいところで y＝x より上になっている。稼働率の低い装置では直列部分が足を引っ張るので，原点付近でシステムの稼働率が装置単体より高くなることはない。

解説

ページフォールトは，アクセスしたページが主記憶にないときに発生する。この処理では必ずそのページを主記憶へ読み込むので，ページフォールトの回数とページインの回数は常に等しい。一方ページアウトは，読み込む先の空きがなく既存のページを追い出すときにだけ起こるので，ページインの回数以下になる。エが正しい。

アとイはページアウトを最も多いものとしているが，追い出しはページインに伴ってしか起こらないのでページインを超えない。ウはページフォールトとページアウトが常に等しいとしているが，主記憶に空きがあれば追い出しは起こらないので誤り。

解説

RFID は，微小な IC チップとアンテナを組み合わせたタグに識別情報を記録し，電波で非接触に読み書きする技術。商品や部品，入退室者の識別と管理に使われ，箱の中のタグをまとめて読み取れる点がバーコードとの違いになる。エが正しい。

アはバーコードや二次元コードによる入力，イは Bluetooth による無線通信，ウは IrDA などの赤外線通信の説明である。

解説

SVG（Scalable Vector Graphics）は W3C が仕様を定めたベクター画像フォーマットで，矩形・円・直線・文字列などの図形オブジェクトを XML 形式で記述する。拡大しても劣化せず，HTML に直接埋め込んで Web ページの図形描画に使える。

アの OpenGL は3次元グラフィックスの API であって画像フォーマットではない。イの PNG とエの TIFF はいずれもラスタ（ビットマップ）形式の画像フォーマット。

解説

データレイクは，構造化・非構造化を問わず，発生したままの生データをそのままの形で大量に蓄積しておく仕組み。使い道が決まる前に貯めておき，分析するときに必要な形へ加工する点が特徴で，あらかじめ整形して格納するデータウェアハウスと対比される。エが正しい。

アはデータマイニング，イはデータマート，ウは OLAP（多次元分析）の説明である。

解説

サブネットマスク m はネットワーク部のビットが1，ホスト部のビットが0になっている。ホストアドレスはアドレス a のうちホスト部だけを残したものなので，m を反転してホスト部を1にした 〜m と a のビットごとの論理積をとればよい。ウの a ＆ 〜m が正しい。

アの 〜a ＆ m はアドレスを反転してからネットワーク部を取り出すもので意味をなさない。イとエは論理和なので，不要なビットを消すのではなく立てる操作になる。特にエの a | 〜m はホスト部が全て1になり，ブロードキャストアドレスを求める式である。

解説

SDN は，パケットを転送する機能（データプレーン）と，どう転送するかを決める機能（コントロールプレーン）を論理的に分離し，後者をコントローラに集約してネットワーク全体をソフトウェアから集中制御できるようにするアーキテクチャ。OpenFlow は，そのコントローラとスイッチの間でフローテーブルをやり取りするプロトコルである。エが正しい。

アは SNMP を使ったネットワーク管理手法。イはルーティングプロトコルによる自律分散型の経路制御で，SDN の集中制御とは逆の考え方。ウはネットワーク機能を仮想環境で動かす NFV の説明である。

解説

原像計算困難性（一方向性）は，ハッシュ値からその元になったメッセージを求めることが計算量的に困難であるという性質。パスワードをハッシュ値で保存しても元のパスワードを復元されないのは，この性質による。アが正しい。

イは可変長の入力から固定長の値を作るというハッシュ関数一般の性質で，安全性の要件ではない。ウは同じハッシュ値をもつ二つのメッセージを見つけにくいという衝突発見困難性。エはハッシュを計算する機器の耐タンパ性に関する説明である。

解説

サイバーセキュリティ経営ガイドラインは，経済産業省と IPA が策定した，経営者向けの手引。経営者が認識すべき3原則と，セキュリティ対策の責任者となる担当幹部（CISO など）に経営者が指示すべき重要10項目という構成になっている。アが正しい。

イは ISMS（JIS Q 27001）の説明。ウは IT ガバナンスとマネジメントに分けて40のプロセスを定義した COBIT の説明。エはサイバーセキュリティ基本法が定める国の責務に関する記述である。

解説

JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は，特定の政府機関や企業から独立した一般社団法人で，国内のセキュリティインシデントの報告受付，対応の支援，手口の分析，再発防止策の助言などを行う。ウが正しい。

アは日本産業標準調査会（JISC），イは CRYPTREC（暗号技術評価プロジェクト），エは内閣官房の内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）の説明である。

解説

セッションの乗っ取りは，攻撃者が有効なセッション ID を手に入れて成りすますことで起こる。ログアウト時にサーバ側でそのセッション ID を無効にしておけば，後からその ID を入手されても使えないので，乗っ取られる機会を減らせる。イが正しい。

アとエはセッション ID をストレージに保存する処理で，残しておくことはむしろ危険を増やす。ウのキャッシュのクリアは画面に表示した内容が後から見られるのを防ぐ効果はあるが，セッション ID 自体は有効なままなので乗っ取りは防げない。

解説

命令網羅は，全ての命令（処理）を少なくとも1回は実行できればよいという基準。この流れ図には判定が3段あり，分岐先の処理はそれぞれ3個，2個，3個ある。1件のテストケースは各段から1個ずつ処理を通るので，処理が3個ある段を覆うには3件必要で，逆に3件あれば処理が2個の段も同時に覆える。よって最小のテストケース数は3で，アが正しい。

各判定条件は互いに影響しないという前提なので，段ごとに好きな分岐を選んで組み合わせられる。エの18は3×2×3で全ての経路を数えた値，イの6やウの8も経路の組合せに関する数で，命令網羅に必要な件数ではない。

解説

スクラムのプロダクトオーナは，プロダクトの価値を最大化する責任を負い，プロダクトバックログの内容と並び順（優先順位）を決める。何を作るかを決める役割であって，どう作るかには踏み込まない。アが正しい。

イはスクラムマスタの役割で，スクラムが正しく機能するように支援する。ウとエは開発者（開発チーム）の役割で，作り方を自分たちで決め，スプリントごとにリリース判断可能なインクリメントを完成させる。

解説

JIS Q 21500:2018 は，プロジェクトマネジメントのプロセスを，立ち上げ・計画・実行・管理・終結の五つのプロセス群と，統合・ステークホルダ・スコープ・資源などの対象群の組合せで整理している。「スコープの定義」はスコープの対象群にあり，計画のプロセス群に置かれている。アが正しい。

イの品質保証の遂行は実行のプロセス群。ウのプロジェクト憲章の作成とエのプロジェクトチームの編成は，どちらも立ち上げのプロセス群に属する。

解説

図1のクリティカルパスは A→B→E→H→I で，5＋8＋9＋4＋2＝28日。

図2では E が E1(3)，E2(4)，E3(2) に分割され，E3 の直前の結合点には E1 とダミー作業（E2 の後）が入る。B の完了時点（13日）から見ると，E1 経由は 3 日，E2 経由は 4 日で，遅いほうの 4 日で結合点に到達し，そこから E3 が 2 日かかる。よって B→H は 4＋2＝6日となり，A→B→E2→E3→H→I は 5＋8＋4＋2＋4＋2＝25日。もう一方の A→B→D→G は 5＋8＋7＋7＝27日なので，図2 全体は 27日。

28−27＝1日短縮できる。

解説

顔合わせ会の回数は，16人から2人を選ぶ組合せの数なので 16×15/2＝120回。1回0.5時間なので延べ時間は 120×0.5＝60時間になる。エが正しい。

延べ時間を問うているので，複数の組が同時に会えるかどうかは考えない。アの8は人数の半分，イの16は人数そのもので，どちらも組合せの数を求めていない。ウの30は，0.5時間を二重に掛けてしまったときに出る値である。

解説

可用性は，必要なときにシステムやデータを使える度合いのこと。マスタファイルが置かれたサーバを二重化しておけば，片方が故障してももう一方で処理を続けられるので，これは可用性に関する監査項目に当たる。アが正しい。

イの検索・加工の機能は業務の効率性に関わる項目。ウの特権アカウントによるメンテナンスの制限は，権限のない者に触らせないという機密性の項目。エの入力チェック機能は，正しいデータだけを登録させるという完全性（正確性）の項目である。

解説

システム監査人は監査対象から独立した立場で監査を行うので，改善そのものを実施したり指示したりしてはならない。フォローアップでは，改善の実施は監査対象部門の責任に委ね，監査人はその進捗や結果を確かめる立場にとどまる。改善状況をモニタリングするというウが正しい。

アの改善の実施を指示すること，イの改善実施プロジェクトを管理すること，エの改善実施計画を策定することは，いずれも監査人が改善活動そのものに関与することになり，監査の独立性・客観性を損なう。

解説

エンタープライズアーキテクチャは，組織の全体像を四つの体系で捉える。業務のあり方を表すビジネスアーキテクチャ（政策・業務体系），扱う情報の構造を表すデータアーキテクチャ（データ体系），業務を支える情報システムの構成を表すアプリケーションアーキテクチャ（適用処理体系），それらを動かす基盤を表すテクノロジアーキテクチャ（技術体系）である。残る一つはウのデータアーキテクチャ。

アのシステムアーキテクチャ，イのソフトウェアアーキテクチャ，エのバスアーキテクチャは，いずれもこの四つの分類体系には含まれない。

解説

RFI（Request For Information，情報提供依頼書）は，調達の検討段階で，実現手段や技術動向などの情報提供をベンダに依頼する文書。提案を求める前の情報収集が目的。

イは RFP（提案依頼書）の説明。ウとエは契約変更や契約締結に関するもので，いずれも RFI ではない。

解説

レベニューシェア契約は，システム開発の委託報酬を，そのシステムが生む収益をあらかじめ決めた配分率で分け合う形で支払う契約。受託側は収益が上がらなければ報酬も少ないというリスクを負う代わりに，成功すれば通常の委託報酬を上回る収入が得られる。ウが正しい。

アとイは収益と無関係に費用を負担する形で，従来型の請負契約や準委任契約に当たる。エの受託側が継続的に固定額の収益を得るという形も，収益に応じて取り分が変わるレベニューシェアの特徴ではない。

解説

PPM は，縦軸に市場成長率，横軸に相対的市場占有率をとって事業を四つに分ける。図では縦軸の上が高，横軸の左が高になっており，左上が花形（成長率も占有率も高い），右上が問題児（成長率は高いが占有率が低い），左下が金のなる木（成長率は低いが占有率が高い），右下が負け犬に当たる。この配置に合うのは a が市場成長率，b が市場占有率のウ。

エのように a と b を入れ替えると，成長率が高く占有率の低い区画が「金のなる木」になってしまい，四つの区画の意味と合わなくなる。アとイの売上高利益率は PPM の軸には使わない。

解説

Society 5.0 は，第5期科学技術基本計画（平成28年）で政府が提唱した，サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させた“超スマート社会”の実現に向けた取組の名称。狩猟社会，農耕社会，工業社会，情報社会に続く5番目の社会という意味でこう呼ぶ。イが正しい。

アの e-Gov は行政情報の総合窓口となるポータルサイト。ウの Web 2.0 は利用者が情報を発信し合う形へと変わった Web の潮流を指す言葉。エのダイバーシティ社会は多様な人材が活躍できる社会を指す言葉で，いずれも政府の“超スマート社会”実現への取組の名称ではない。

解説

アグリゲーションサービスは，別々の事業者に分散しているサービスや情報への窓口を一つにまとめ，比較したり，まとめて表示したり，最適な組合せを提示したりして，ワンストップで利用できるようにするサービス。複数の金融機関の口座残高をまとめて表示する家計簿サービスなどが例になる。ウが正しい。

アは店舗と EC など全ての顧客接点を統合するオムニチャネル，イは第三者が代金決済を仲介するエスクローサービス，エは本部と加盟店の関係を示すフランチャイズの説明である。

解説

バランススコアカードは，企業の業績を財務の数字だけで測らず，財務，顧客，内部ビジネスプロセス，学習と成長の四つの視点から評価する仕組み。残る一つはイの顧客の視点で，顧客満足度やシェアなど，顧客からどう見られているかを測る。

四つの視点は，学習と成長が内部ビジネスプロセスを支え，それが顧客の評価につながり，最終的に財務の成果に結び付くという因果関係で結ばれている。アのガバナンス，ウの自社の強み，エの遵法は，いずれもこの四つには含まれない。

解説

電子署名法第3条は，本人による電子署名（これを行うために必要な符号及び物件を適正に管理することにより，本人だけが行うことができるものに限る）が行われた電磁的記録は，真正に成立したものと推定すると定めている。これは民事訴訟法第228条第4項が，本人の署名又は押印のある私文書について定める推定と同じ働きをするので，イが正しい。

アは，同法第2条が電子署名を電磁的記録に記録できる情報について行う措置と定めているので誤り。ウは，認証業務を政府の認証局に限る規定はなく，民間の事業者も行える（一定の基準を満たすものを国が認定する特定認証業務の制度がある）。エは，法律は特定の暗号技術を要求しておらず，実際に広く使われているのは公開鍵暗号によるものである。