平成22年度 秋期 科目A（午前）

Y＝(A＋B)×(C−(D÷E))

解説

後置表記法では，演算の優先順位に従って，演算子を二つの被演算子の後ろに置く。括弧の内側から変換すると，D÷E は DE÷，C−(D÷E) は CDE÷−，A＋B は AB＋ となる。

これらを掛けた (A＋B)×(C−(D÷E)) は AB＋CDE÷−× となり，最後に Y と代入の＝を例と同じように付けて YAB＋CDE÷−×＝ となる。イが正しい。アは (A＋B)−C に D÷E を掛ける式，ウは D と E の順序が逆で E÷D になっている。エは A と B が逆で，C−D を E で割る式になっている。

解説

一意に復号できるかは，どの符号も他の符号の先頭部分になっていない（接頭符号である）かで確かめる。アは a＝0 が c＝00 の先頭，b＝1 が d＝11 の先頭になっており，“00”が c なのか aa なのか区別できない。イも a＝0 が b＝01 の先頭になっていて一意に復号できない。ウとエは接頭符号で，一意に復号できる。

1文字当たりの平均ビット数は，ウが 0.5×1＋0.3×2＋0.1×3＋0.1×3＝1.7 ビット，エは全て2ビットなので2ビットである。ウのほうが短く，ウが正しい。出現頻度の高い文字ほど短い符号を割り当てるハフマン符号の考え方である。

解説

PCM 伝送では，1回のサンプリングごとに 8 ビットのデータが送られる。転送速度が 64,000 ビット／秒なので，1秒間のサンプリング回数は 64,000÷8＝8,000 回で，サンプリング間隔は 1÷8,000 秒＝125 マイクロ秒になる。ウが正しい。

アの 15.6 は 1÷64,000 秒で，1ビットを送るのに掛かる時間（約 15.6 マイクロ秒）である。イの 46.8 はその3倍で3ビット分の時間，エの 128 は 2 進の区切り（2 の7乗）を使った値で，10 進の 64,000 ビット／秒から求める 125 とは合わない。

解説

アクチュエータは，制御システムで，制御部からの指令を受けて機械・機構を物理的に動かす装置（モーターやシリンダなど）である。ウが正しい。

アの動きを計測するのはセンサ，イの動きを制御するための計算・判断を行うのは制御部（コントローラ），エの制御システムを駆動するエネルギーを供給するのは電源（動力源）の機能である。

解説

単方向リストでは各データが次のデータへのポインタだけをもつ。末尾のデータを削除するには，新たな末尾になる「元の末尾の一つ前」のデータのポインタを書き換える必要があるが，その位置は前へさかのぼれないので先頭からたどるしかない。データ数に比例した回数のポインタ参照が要るので，エが最も多くなる。

アの先頭への追加は，追加するデータのポインタを現在の先頭に向けて先頭ポインタを書き換えるだけ。イの先頭の削除も先頭のデータのポインタを読んで付け替えるだけ。ウの末尾への追加は末尾ポインタから直接たどり着ける。いずれもデータ数に関係なく一定回数で済む。

解説

a のようにコード順に並べた表は，中央の要素と比べて探索範囲を半分ずつ絞り込む2分探索が使える。b のように使用頻度順に並べた表は，コードの大小順になっていないので2分探索は使えないが，よく使うコードほど先頭にあるので，先頭から順に調べる線形探索で平均比較回数が少なくなる。

c のようにコードから一意に決まる場所に格納した表は，コードからハッシュ関数で格納位置を計算して直接参照するハッシュ表探索が最も速い。したがって，アが正しい。

解説

左の流れ図は，n を M から 1 ずつ減らしながら x に n を掛けるので，x＝M×(M−1)×…×1＝M! になる。右の流れ図で同じ結果にするには，n を 1 から M まで 1 ずつ増やして x に掛ければよい。右の図では x に n を掛けた直後に n を 1 増やし，そのあとで a を判定している。n＝M を掛け終えた時点で n は M＋1 になっているので，この時点で終了させる条件は n＞M である。ウが正しい。

ア（n＜M）では，M が2より大きいとき最初の判定（n＝2）で終了してしまい，M! にならない。イ（n＞M−1）は n＝M の段階，すなわち M を掛ける前に終了するので，x は (M−1)! になる。エ（n＞M＋1）は，n＝M＋1 まで掛けてしまうので，x は (M＋1)! になる。

解説

再入可能（リエントラント）プログラムは，実行の途中で別のタスクから呼び出されても正しく動作するプログラムで，局所変数や作業領域を呼出し元ごとに確保した領域（スタックなど）に割り当て，プログラムのコード部分を複数のタスクで共用する。イが正しい。

アは誤りで，再入可能プログラムは逐次再使用可能プログラムから呼び出すことができる。ウも誤りで，待ち状態が発生しても，作業領域が呼出し元ごとに分かれていれば再入可能である。エは誤りで，逐次再使用可能プログラムは，実行が終わるたびに初期状態に戻して繰り返し使えるだけで，同時に複数のタスクから呼び出されることは想定しておらず，再入可能とは限らない。

解説

命令1個当たりの平均クロック数は，4×0.3＋8×0.6＋10×0.1＝1.2＋4.8＋1.0＝7.0 クロックである。動作クロック周波数 700 MHz は1秒間に 700×10⁶ クロックなので，1秒間に実行できる命令数は 700÷7＝100 百万命令，すなわち 100 MIPS になる。エが正しい。

ウの 70 は，最もクロック数の多い無条件分岐の 10 クロックを全命令に当てはめた値（700÷10）である。アの 10 とイの 50 は，平均クロック数を 70 や 14 とした場合の値で，出現率で重み付けした平均 7 クロックとは合わない。

解説

スーパスカラは，複数のパイプラインを並べ，同時に実行できる複数の命令をそれぞれのパイプラインで並列に実行することで高速化を図る方式である。ウが適切である。

アはベクトルレジスタの長さに分割してベクトル演算を繰り返すベクトルプロセッサの処理（ループ分割）の説明。イはパイプラインの段数を増やして1段当たりの処理を細かくするスーパパイプラインの説明。エは同時に実行できる命令をまとめた長い命令語で複数の演算ユニットを同時に制御する VLIW の説明である。

解説

読み込みたいデータがキャッシュメモリにある確率は 1−r で，このときのアクセス時間は x ナノ秒である。キャッシュメモリにない確率は r で，このときは主記憶から読むので y ナノ秒掛かる。平均アクセス時間は，それぞれのアクセス時間に確率を掛けて足した (1−r)・x＋r・y で，イが正しい。

平均アクセス時間はそれぞれの時間に確率を掛けて足した (1−r)・x＋r・y となり，イが正しい。平均アクセス時間は，キャッシュメモリにあるかどうかの確率で決まり，容量 a，b の比は関係しないので，ア，ウは誤り。エは確率 r と 1−r を逆に対応させている。

解説

DMA（Direct Memory Access）コントローラーは，主記憶と入出力装置，又は主記憶どうしの間のデータ転送を，MPU を介さずに行う装置である。転送の間，MPU は別の処理を続けられるので，エが正しい。

アの積和演算を高速に行うのは DSP（デジタルシグナルプロセッサ）の特徴である。イの仮想メモリ機能やメモリ保護機能を提供するのは MMU（メモリ管理装置）である。ウのクロックに合わせてカウントして時間の経過を保持するのはタイマーである。

解説

ディジタル録音・再生システムでは，録音時にマイクロホンからの音声信号を A/D 変換器でディジタルデータにしてメモリに書き込み，再生時にメモリから読み出したデータを D/A 変換器で音声信号に戻してスピーカから出力する。したがって，A/D 変換器の出力と D/A 変換器の入力を，どちらもメモリのデータ線に接続する。アが適切である。

イは誤りで，音質はサンプリング周波数だけでなく，量子化ビット数（1回のサンプリングを何段階で表すか）にも左右される。ウは A/D 変換と D/A 変換が逆である。エは，再生には D/A 変換器が必要で，A/D 変換器だけでは再生できない。

解説

各時間帯のトランザクション数を1時間（3,600秒）で割って TPS を求める。9:00〜10:00 は (12,000＋6,000)÷3,600＝5 TPS，11:00〜12:00 は (48,000＋24,000)÷3,600＝20 TPS，13:00〜14:00 は (24,000＋12,000)÷3,600＝10 TPS。表2では 10 TPS 以下が1，20 TPS 以下が2なので，必要な CPU 数は順に 1，2，1 になる。最も多い時間帯に合わせた2個があれば全時間帯を賄えるので，最低必要な CPU 数は2。イが正しい。

アの1個では 20 TPS の時間帯に足りない。ウの3個とエの4個は，20 TPS に対して多過ぎて，足りてはいても最低限の数ではない。

解説

TCO（Total Cost of Ownership）は，情報システムの導入から運用管理までを含んだ総コストで，ハードウェアやソフトウェアの導入費に加え，管理，保守，教育，サポートなど，システムを所有・利用するために掛かる費用が評価項目になる。システムに入力された売上データを分析する販売管理コストは，システムを使って行う業務活動のコストで，システムの所有・運用に掛かる費用ではないので，TCO の評価項目から除外される。イが正しい。

アの管理コスト，ウの導入コスト，エのヘルプデスクや利用者教育などのサポートコストは，いずれもシステムを所有・運用するために必要な費用で，TCO に含まれる。

解説

フォールトアボイダンス（故障回避）は，故障が起きてから対処するのではなく，品質管理や高信頼の部品の採用などによって，システムの構成要素そのものの信頼性を高め，故障の発生を防ぐ考え方である。エが適切である。

アの故障時に安全な状態にシステムを保つのはフェールセーフ。イの故障時に縮小した範囲のサービスを提供するのはフェールソフト。ウの故障の影響が誤りとなって外部に出ないように訂正するのはフォールトマスキングの説明で，いずれも用語と説明の組合せが入れ替わっている。

解説

装置 X，Y，Z の稼働率を x，y，z とする。A は X と Y の並列に Z を直列につないだもので，稼働率は {1−(1−x)(1−y)}z＝xz＋yz−xyz である。B は X と Z の直列に Y を並列につないだもので，稼働率は 1−(1−xz)(1−y)＝xz＋y−xyz である。

B から A を引くと y−yz＝y(1−z) となり，0＜y＜1，0＜z＜1 なので常に正である。したがって常に B の稼働率が高く，エが正しい。

解説

優先度が高いタスク A が CPU を使っている間，優先度の低いタスクは CPU を待たされ，A が I/O を行っている間に CPU を使う。A は CPU 3，I/O 3，CPU 3，I/O 3，CPU 2 の順に動き，CPU を使うのは 0〜3，6〜9，12〜14 ミリ秒である。D を組み合わせると，D は 3〜6 に CPU 3 を使い，6〜8 は I/O，8〜9 は A が CPU を使っているので待ち，9〜12 に CPU 3，12〜13 は I/O，13〜14 は A が使っているので待ち，14〜18 に CPU 4 を使う。0〜18 ミリ秒の間に CPU の空く時間が無いので，ウが正しい。

B と組み合わせると 5〜6 と 9〜10 の計 2 ミリ秒，C と組み合わせると 11〜12 の 1 ミリ秒，E と組み合わせると 9〜10 の 1 ミリ秒と 14〜17 の 3 ミリ秒の計 4 ミリ秒，CPU の遊休時間ができる。

解説

ほとんどのプログラムの大きさがページサイズの半分以下なので，ページサイズを半分にしても，多くのプログラムは1ページに収まったままで，使用するページ数は増えない。一方，1ページに割り付けた主記憶のうち使われない部分（ページ内の無駄な空き領域）は半分になるので，主記憶不足が緩和される。ウが適切である。

イ，エのように，ページ数が増えてページ置換えやページフォールトが増えるのは，プログラムがページサイズより大きい場合である。アのページサイズを小さくすると，管理するページの数が増えるので，ページテーブルなどの領域管理のオーバヘッドは増える。

解説

デーモン（daemon）は，UNIX で OS の起動と同時，又は必要に応じて起動され，バックグラウンドで常に動作して，プリントキューからの印刷の管理や通信，ログの記録などの機能を提供するプログラムである。ウが最も適切である。

アはアプリケーション間でデータを埋め込んで連携させる OLE のような機能の説明である。イはアプリケーションが OS の機能を呼び出して使うシステムコール（API）の説明，エは OS と利用者のインタフェースを提供し，ログインすると起動されるシェルの説明である。

解説

オープンソースソフトウェアは，ソースコードが公開され，利用，改変，再配布が一定の条件（ライセンス）の下で認められているソフトウェアである。オープンソースの定義（Open Source Initiative）では，再頒布の自由，ソースコードの公開，派生物の許可，個人やグループ・利用分野に対する差別の禁止などを求めている。アが適切である。

イは誤りで，使用分野や利用者を制限してはならない。ウは誤りで，著作権は放棄されておらず，著作者がライセンスに基づいて利用を許諾している。エは誤りで，無償で配布しなければならないという決まりは無く，有償で販売することもできる。

解説

デュアルライセンスは，同じソフトウェアに二つのライセンス（例えば，GPL などのオープンソースライセンスと，ソースコードの公開義務のない商用ライセンス）を設定して提供する方式である。利用者は，そのうちの一つを選択し，そのライセンスの条件に同意して利用する。イが適切である。

アのように全てのライセンスに同意する必要はなく，ウのように二つを選ぶものでもない。エの複数のライセンスを組み合わせた一つのライセンスが設定されているわけではない。

解説

DSP（Digital Signal Processor）は，音声や画像などのディジタル信号を高速に処理するためのプロセッサで，フィルタ処理や FFT などで多用される，乗算と加算を繰り返す積和演算を，1命令で高速に行う回路をもつのが特徴である。アが正しい。

イの複素数演算は FFT などで使うが，DSP に特有の演算機能ではない。ウの浮動小数点演算は汎用のプロセッサも備えており，DSP に特徴的とはいえない。エの論理演算はどのプロセッサにもある基本的な演算である。

解説

1段目の NAND 素子の出力を P＝￢(A・B) とする。2段目の上の素子の出力は ￢(A・P)，下の素子の出力は ￢(B・P) で，最後の NAND 素子の出力は Y＝￢(￢(A・P)・￢(B・P))＝A・P＋B・P＝(A＋B)・￢(A・B) となる。

これは A と B のどちらか一方だけが1のときに1になる排他的論理和である。実際に，A＝B＝0 なら Y＝0，A＝1，B＝0 なら Y＝1，A＝B＝1 なら P＝0 で Y＝0 となる。したがって，排他的論理和素子のウが等価である。アは論理和，イは論理積，エは否定論理和の素子で，A＝B＝1 や A＝B＝0 のときの出力が合わない。

解説

システム LSI は，これまで複数の LSI（プロセッサ，メモリ，周辺回路など）で実現していたシステムの機能を，1個のチップに集約したものである。エが適切である。

アは，動作の管理用にマイコンを複数まとめたもので，プロセッサ，メモリ，周辺回路など，システムを構成する異なる機能を1チップにまとめるシステム LSI とは違う。イは複数の LSI を一つの基板上に実装してシステムを構成するもので，チップを集約したものではない。ウは利用者が回路機能を書き換えられる FPGA などのプログラマブルデバイスの説明である。

解説

ヤコブ・ニールセンのヒューリスティックスの“システム状態の視認性”は，システムが今何をしているのかを，適切な時間内に適切なフィードバックによって利用者に常に知らせることである。実行中に処理の進捗度を表示するイが該当する。

アの異なる画面間でも類似の手順で操作できることは“一貫性と標準”。ウの必須項目に印を付けて入力漏れを防ぐことは“エラーの防止”。エの文字の大きさや色を適切にし，効果的に画像を使うことは“美的で最小限のデザイン”に関するものである。

解説

ラジオシティ法は，光が拡散反射面の間で相互に反射し合う効果まで計算に入れて，各面の輝度を求める手法。間接光による柔らかな陰影を表現できる。

アはレイトレーシング，エはテクスチャマッピングの説明で，アとエは入れ替わっている。イのメタボールは，濃度分布をもつ点の集まりで曲面を表現する手法であり，記述はボリュームレンダリングに近い内容。

解説

データクレンジングは，データウェアハウスを構築するときなどに，複数の業務システムから集めたデータについて，システムごとに異なるデータ属性やコード体系を統一したり，重複や誤り，表記の揺れを修正したりして，データの品質を高める処理である。イが正しい。

ア，ウ，エは，多次元データを分析する OLAP の操作である。アのダイスは分析の軸（次元）を入れ替えて見方を変える操作，ウのドリルダウンは集計の階層を下げて詳細なデータを見る操作，エのロールアップは集計の階層を上げてまとめたデータを見る操作である。

解説

候補キーは，表の行を唯一に識別できる列又は列の組のうち，その部分集合では識別できないもの（極小のもの）で，候補キーの中から主キーが選ばれる。エが適切である。

アは，候補キーのうち主キーに選ばれたものは空値（null）にできないが，主キーに選ばれなかった候補キーの空値を一律に認めないわけではなく，候補キーに共通する性質とはいえない。イは検索の高速化のために格納位置を記録するインデックスの説明，ウは他の表の列と関連付ける外部キーの説明である。

解説

分散データベースの2相コミット方式は，第1相でコーディネータが更新処理に関係するすべてのサイトに更新を確定できるかを問い合わせ，すべてのサイトが確定可能と答えたときに，第2相で全サイトに更新の確定（コミット）を指示する方式である。一つでも確定できないサイトがあれば，全サイトに取消しを指示する。アが正しい。

イの排他制御は，複数のトランザクションが同じデータを同時に更新して矛盾が生じないよう，ロックなどで制御する仕組みである。ウのロールバックは，障害時などに更新前の状態へ戻す処理，エのロールフォワードは，障害後にログの更新後情報を使って障害発生直前の状態まで復旧する処理である。

解説

インデックスは，検索を速くする代わりに，データの追加・更新・削除のたびにインデックスも更新するので，その分の負荷が掛かる。また，レコード数が少ない表では全件を読んでも速いので効果が小さいなど，検索条件の検討だけでなく，テーブルのレコード数も考慮して設定する。アが適切である。

イは誤りで，検索性能が上がる一方，更新・削除・追加の処理は遅くなることが多い。ウは誤りで，検索条件に指定されるすべての列ではなく，効果のある列に絞って設定する。エは誤りで，性別のように値の種類が少なく同じ値の行が多数ある列では，インデックスで絞り込める行が少なく，効果が小さい。

解説

“在庫”表の製品番号は，“製品”表の製品番号を参照する外部キーである。参照制約によって，“在庫”表に行を追加するとき，その製品番号が“製品”表に存在しなければ追加が拒否される。ウが正しい。

アの“在庫”表の行削除とイの表削除は，参照する側の行や表を消すだけなので，参照制約に反しない。エの“製品”表への行追加は，参照される側に新しい製品番号を増やすだけなので拒否されない。拒否される可能性があるのは，“在庫”表から参照されている“製品”表の行の削除や製品番号の更新である。

解説

リピータは，同種のセグメント間で信号を増幅（再生）して中継することによって，伝送距離を延長する装置で，OSI 基本参照モデルの第1層（物理層）で動作する。ウが適切である。

アは誤りで，ゲートウェイは，第4層（トランスポート層）以上を含めてプロトコルを変換する。イは誤りで，ブリッジは MAC アドレスを基にフレームを中継する。エは誤りで，ルータは IP アドレスを基にパケットを中継する。

解説

ホスト A からみてホスト B は別のネットワークにあるので，パケットはデフォルトゲートウェイであるルータに渡す。LAN1 の中を流れるイーサネットフレームの宛先は，次に受け取る機器であるルータの LAN1 側のインタフェースの MAC3 になる。一方，IP データグラムの宛先は最終的な宛先であるホスト B の IP2 のままで，ルータを経由しても変わらない。ウが正しい。

アとイはイーサネットフレームの宛先をホスト B の MAC2 としているが，ホスト B は LAN1 上にないので直接届けられない。イとエは IP データグラムの宛先をルータの IP3 としており，ルータ自身が宛先になってしまう。

解説

IP アドレスのクラスは，先頭のビットで決まる。クラス A は先頭が 0（1〜126 で始まる），クラス B は 10（128〜191 で始まる），クラス C は 110（192〜223 で始まる），クラス D は 1110（224〜239 で始まるマルチキャスト用）である。192.168.10.10 の先頭の数は 192 で，2進数では 11000000 となり先頭が 110 なので，クラス C である。ウが正しい。

アのクラス A は第1オクテットが 1〜126，イのクラス B は 128〜191，エのクラス D は 224〜239 のアドレスで，192 にはいずれも当たらない。

解説

RARP（Reverse Address Resolution Protocol）は，MAC アドレスを基に，対応する IP アドレスを問い合わせるプロトコルで，ディスクレスの端末が自分の IP アドレスを知るときなどに使われた。ウが適切である。

アは IP アドレスを基に MAC アドレスを問い合わせる ARP，イは IP プロトコルのエラー通知や情報通知に使われる ICMP，エはルーティング情報を交換してルーティングテーブルを動的に作成する RIP や OSPF などのルーティングプロトコルの説明である。

解説

SOAP は，ほかのコンピュータ上にあるデータやサービスを呼び出すためのプロトコルで，メッセージを XML で記述し，エンベロープの中にヘッダとボディをもつ構造になっている。主に HTTP の上で使われ，Web サービスの呼出しに用いられる。エが正しい。

アの CORBA は，異なる環境のオブジェクト間の通信を実現する分散オブジェクト技術の仕様で，メッセージは XML で記述しない。イの DCOM は，マイクロソフトの分散オブジェクト技術。ウの SIP は，IP 電話などでセッションの確立や切断を行うためのプロトコルで，テキスト形式のメッセージを用いる。

解説

CRL（Certificate Revocation List：証明書失効リスト）は，認証局が発行した，有効期間内に失効したディジタル証明書のシリアル番号を一覧にしたもので，失効日時や理由も記載される。証明書の検証時に，その証明書が失効していないかを調べるために利用する。ウが適切である。

アはスパムメールの発信元などのドメイン名を並べたブラックリスト，エは利用者に与えられた情報資源へのアクセス権限を示すアクセス制御リスト（ACL）である。イは，自己署名証明書及び相互認証証明書だけに限っており，CRL には認証局が発行した失効済みの証明書のシリアル番号が載るので，誤りである。

解説

ソーシャルエンジニアリングは，システムの技術的な脆弱性ではなく，人の心理や行動の隙を突いて，パスワードなどの情報を不正に取得する手口である。システム管理者などを装って利用者に問い合わせ，パスワードを聞き出すイが該当する。

アはウイルスが作成したバックドアを使う侵入，ウは総当たり攻撃（ブルートフォース）でパスワードを解析する手口，エはバッファオーバフローなどソフトウェアの脆弱性を突く侵入であり，いずれも人を介さない技術的な攻撃である。

解説

RSA は，大きな整数の素因数分解が困難であることを安全性の根拠にした公開鍵暗号方式である。イが適切である。

アは誤りで，AES は NIST が公募して選定した共通鍵暗号方式である。ウは誤りで，公開鍵暗号方式では各利用者が自分の秘密鍵を保管し，公開鍵だけを公開するので，利用者が増えても秘密鍵の配送は要らない（共通鍵暗号方式では，相手ごとの鍵を配送する必要がある）。エは誤りで，通信の秘匿には，送信者が受信者の公開鍵（暗号化の鍵）で暗号化し，受信者が自分の秘密鍵（復号鍵）で復号するので，公開するのは暗号化の鍵であり，復号鍵は秘密にする。

解説

公開鍵暗号方式では，一人ひとりが自分用の公開鍵と秘密鍵の組を一つ持てばよい。相手に送るときは相手の公開鍵で暗号化し，受け取った相手は自分の秘密鍵で復号するので，通信の相手が何人いても鍵の組を増やす必要はない。n 人なら n 組で，1組を2個と数えるので 2n 個。イが正しい。

ウの n(n−1)／2 は，共通鍵暗号方式で n 人が相互に通信する場合に必要な鍵の数で，2人1組ごとに別々の鍵が要るためである。人数が多いほど，公開鍵暗号方式のほうが必要な鍵の数を大幅に減らせる。

解説

ISMS 適合性評価制度の基準（JIS Q 27001 とその管理策）では，情報セキュリティ基本方針は，事業上の要求事項や関連する法令に従って，情報セキュリティのための経営陣の方向性及び支持を規定するものとされる。ウが適切である。

アは誤りで，基本方針は従業員や関係する外部の者に周知する必要がある。イは誤りで，ビジネス環境や技術の変化に応じて定期的にレビューし，必要に応じて見直す。エは特定のシステムについてのリスク分析と対策や運用の詳細で，基本方針の下位にある個別の規程や手順書で定める内容である。

解説

USB ワームは，USB メモリなどを PC に接続したときに，Autorun.inf に書かれた内容を基に自動実行される仕組みを悪用する。Autorun.inf は，自動実行するプログラムのファイル名などを書いたテキストファイルで，ワームは，特定のワームのファイル名を登録した Autorun.inf を USB メモリ内に生成して，接続した PC で自動的に実行されるようにする。エが適切である。

アの IC レコーダも，イの暗号化 USB メモリも，PC からは USB 接続の記憶装置として認識され，接続すれば Autorun.inf が読まれるので，感染する可能性がある。暗号化はメモリ上のデータを守るもので，ワームの自動実行の仕組みを防ぐものではない。ウは，ワーム自体を Autorun.inf に埋め込むのではなく，Autorun.inf はワームのファイル名を指定するだけである。

解説

アサーションチェックは，プログラムの特定の位置に，その時点で成り立つべき変数間の関係や条件を論理式（アサーション）として埋め込み，実行時にその式が成り立つかを確かめることで，プログラムの正当性を検証する手法である。アが該当する。

イのコード追跡（トレース）は実行した命令の順序や変数の値の変化を追跡する手法，ウのスナップショットダンプはプログラムの実行中の指定した時点で主記憶やレジスタの内容を出力する手法である。エのテストカバレッジ分析は，テストによってプログラムの命令や分岐がどれだけ実行されたかの網羅率を測る手法である。

解説

スタブは，テスト工程で，トップダウンでテストを行うときに，作成したモジュールから呼び出される，まだ完成していない下位モジュールの代わりに用意する仮のモジュールである。イが適切である。

アは指定した命令を実行するたびにレジスタや主記憶の内容を出力するトレース，ウは実行中に変数やレジスタの内容を表示・修正しながらテストを続けるデバッガの機能の説明である。エは，モジュールの単体テストで，そのモジュールを呼び出す仮の上位モジュールを用意するもので，ドライバの説明である。

解説

ホワイトボックステストは，プログラムの内部構造（処理の流れや条件分岐）を基にテストケースを設計するテストで，命令網羅，分岐網羅，条件網羅などのカバレッジ基準を使う。ウの条件網羅が該当する。

アの原因-結果グラフ，イの限界値分析，エの同値分割は，いずれもプログラムの外部仕様（入出力の条件）からテストケースを設計するブラックボックステストの技法である。

解説

XP（エクストリームプログラミング）は，短い反復で開発を進めるアジャイル開発手法の一つで，プラクティスとしてペアプログラミング，テスト駆動開発，リファクタリング，継続的インテグレーション，コードの共同所有などを挙げる。2人1組で1台のコンピュータを使い，一方がコードを書き他方がレビューしながら進めるペアプログラミングはその代表で，エが正しい。

アの構造化プログラミングは，順次・選択・繰返しの制御構造でプログラムを組み立てる考え方。イのコンポーネント指向プログラミングは，部品を組み合わせてソフトウェアを作る考え方。ウのビジュアルプログラミングは，図形を操作してプログラムを作る方式で，いずれも XP のプラクティスではない。

解説

マッシュアップは，Web API などで公開されている複数のサービスを組み合わせて，新しいサービスを作り出す手法である。例えば地図サービスと店舗情報のサービスを組み合わせて，店舗の場所を地図に示すサービスを作る。エが正しい。

アは既存のプログラムを解析して仕様を導き出すリバースエンジニアリング。イは既存のプログラムを部品化して組み合わせるソフトウェア部品の再利用，ウはクラスライブラリを使った開発で，いずれも自組織のプログラム資産を再利用する方法であり，外部に公開されたサービスを組み合わせるマッシュアップとは異なる。

解説

特許法第79条では，他社の特許出願の際に，その発明の内容を知らずに自ら発明し，既に日本国内でその発明を実施する事業をしていた者に，先使用による通常実施権を認めている。A 社が特許を出願する前に独自に開発して発売した製品は，その後も製造・販売を続けることができ，A 社の特許権の侵害にならない。アが適切である。

イは誤りで，ソフトウェアも，自然法則を利用した技術的思想の創作であれば，プログラムの発明として特許権で保護される。ウは誤りで，特許権の取得後でも，無効審判によって特許が無効とされることがある。エは誤りで，特許権は，独自に開発した技術であっても，特許発明と同一の技術を業として実施すれば侵害になる。

解説

ワークパッケージは WBS の最下位レベルの要素で，コストや期間を見積もって管理できる大きさの作業のまとまりである。スケジュールを作るときには，ワークパッケージをさらに，作業を完了させるために必要なアクティビティに分解する。ウが正しい。

アの OBS（組織ブレークダウンストラクチャ）は組織の構造を表すもので，担当者を割り当てたものがワークパッケージではない。イの関連のある要素成果物をまとめたものは，ワークパッケージより上位の階層の要素である。エのワークパッケージは，一つ上位の要素を分解したものなので，上位の要素成果物に対して複数ある場合もあり，1対1に対応するとは限らない。

解説

全体の生産性は，全工程を通した開発規模を，全工程の工数の合計で割った値である。規模を S ステップとすると，各工程の工数は S／X，S／Y，S／Z 人月なので，全体の生産性は S／（S／X＋S／Y＋S／Z）＝1／（1／X＋1／Y＋1／Z）となる。エが正しい。

同じ S ステップを三つの工程が順に扱うので，工程ごとの生産性を足し合わせる（ア）ことも，単純に平均する（イ）こともできない。ウは全工程の工数を規模で割った“1ステップ当たりの人月”で，生産性の逆数に当たる。

解説

最早結合点時刻を順に求める。A の終点は5日目。C の終点は 5＋5＝10日目。E の始点は，B 経由の 5＋3＝8日目と D 経由の 10＋10＝20日目のうち遅いほうで20日目。E の終点は25日目で，ダミー作業があるので H の始点も F 経由の22日目と25日目のうち25日目になる。最終結合点は G 経由の28日目と H 経由の31日目で31日。D を6日にすると E の始点が 10＋6＝16日目，E の終点が21日目，H の始点は F 経由の22日目と21日目のうち22日目となり，最終は G 経由24日目と H 経由28日目で28日。31−28＝3日短縮できるのでウが正しい。

D を4日縮めても全体が4日縮まらないのは，D を通らない経路 A→C→F→H（5＋5＋12＋6＝28日）が下限として残るため。作業を短縮するときは，短縮後に別の経路がクリティカルパスに変わらないかを必ず確かめる。

解説

PMBOK では，マイナスのリスク（脅威）への対応戦略として，回避，転嫁，軽減，受容が挙げられている。転嫁は，リスクの影響や，それに対応する責任の一部又は全部を第三者に移すことで，保険や保証，契約などが使われる。リスクそのものはなくならない。イが該当する。

アは影響が及ばないようにする回避，ウは発生確率や影響度を許容できる水準まで下げる軽減の説明である。エは，事前に対応策を決めず，発生した時点で対処するために費用や時間の余裕をもっておく受容の説明である。

解説

ファンクションポイント法は，システムが提供する機能（入力，出力，照会，内部ファイル，外部インタフェースなど）の数や複雑さを基にファンクションポイントを求め，それにシステム特性による補正を加えて，ソフトウェアの規模を見積もる手法である。帳票数，画面数，ファイル数などのデータを基にするエが適切である。

アはソースプログラムの行数を基にする方法，イは規模を基に補正係数を使って開発工数やコストを見積もる COCOMO のような方法の説明である。ウは単位規模当たりの潜在バグ数を予測して品質を見積もる手法で，開発規模の見積りではない。

解説

開発部門と運用部門が別々のとき，運用の立場でシステムを使いやすくするには，開発の早い段階から運用部門も参加して，運用性の観点から助言するのが効果的である。ウが適切である。

アは，運用テストの完了後では，運用上の問題が見つかっても手戻りが大きいので遅い。イは，運用テストを運用部門だけで行うと，システムの仕様や動作を知る開発部門の支援が受けられず，円滑な移行にならない。エは，開発部門だけで運用テストや運用マニュアルの作成を行うと，運用部門の要望が反映されず，運用部門への引渡し後に問題が出やすい。

解説

処理条件 (3) から，常に 6 か月前の同一日以降の任意の日の状態に復元できなければならない。ある日の状態に復元するには，その月の 1 日のフルバックアップと，その月の差分バックアップの両方が必要である。

例えば本日が 10 月 31 日なら，4 月 30 日以降の日を復元できる必要があるので，4 月から 10 月までの 7 か月分のフルバックアップと差分バックアップを保管しておかなければならない。本日が 10 月 1 日でフルバックアップを取った後でも，4 月 1 日以降の復元のために同じく 4 月から 10 月までの 7 か月分が必要になる。

フルバックアップ用が 7 本，差分バックアップ用が 7 本で，合計 14 本となり，ウになる。

解説

可用性は，サービスを提供すべき時間のうち，実際にサービスを提供できた時間の割合である。サービス提供の時間帯は 7:00〜19:00 の12時間で，16:00 に停止してその日は再開されなかったので，提供できたのは 7:00〜16:00 の9時間である。

9÷12＝0.75 で 75％となり，エが正しい。修理が終わった 21:00 はサービス提供の時間帯の外なので，停止時間は 16:00〜19:00 の3時間として数える。1日24時間を分母にしたり，修理時間の5時間を停止時間としたりすると誤る。

解説

監査手続は，監査項目について，監査人が十分な証拠を入手するために実施する手順のことである。イが該当する。

アは監査報告書への改善勧告の記述，ウは監査チームの編成，エは監査目的の明確化と監査計画書の作成であり，いずれも監査証拠を入手する手順そのものではない。

解説

システム監査人は，監査の対象から独立していなければならず，自分が所属する部門や担当する業務を自ら監査すると，独立性が損なわれる。アは総務部の A さんが総務部の入退室管理を監査するので，避けるべきである。

イは監査部の B さんが外部企業を監査するもので，独立性に問題はない。ウの C さんは情報システム部から監査部に異動して5年が経っており，現在は監査部の立場で監査する。エの D さんは法務部の立場で，監査部からの依頼によって監査人に協力するだけで，監査人として判断する立場ではない。

解説

システム管理基準は，経済産業省が策定したもので，組織体が情報戦略を立案し，効果的な情報システム投資と，リスクを低減するためのコントロールを適切に整備・運用するための実践規範をとりまとめたものである。ウが該当する。

アはコンピュータウイルス対策基準，イはコンピュータ不正アクセス対策基準，エはソフトウェアの違法複製の防止を目的としたソフトウェア管理ガイドラインの説明である。

解説

エンタープライズアーキテクチャ（EA）は，組織全体の業務とシステムを統一的な手法でモデル化し，業務とシステムを同時に改善することを目的とした，業務とシステムの最適化手法である。政策・業務体系，データ体系，適用処理体系，技術体系の四つの体系で現状（As-Is）と理想（To-Be）を整理する。ウが正しい。

アは IT ガバナンス，イは業務処理統制（業務プロセスに組み込まれた内部統制），エは EVM（アーンドバリューマネジメント）の説明である。

解説

データを実体（エンティティ），関連（リレーションシップ），属性（アトリビュート）の三つの要素でモデル化し，データ構造に着目して可視化する表記法は，E-R 図である。イが正しい。

アの DFD はデータの流れと処理の関係，ウの状態遷移図はシステムやオブジェクトの状態とその遷移，エの流れ図は処理の手順を表す図であり，いずれもデータ構造をモデル化する表記法ではない。

解説

エンタープライズアーキテクチャでは，現状の姿を As-Is モデル，目指すべき理想の姿を To-Be モデルとして描き，その差を埋める道筋を計画する。業務と情報システムの理想を表すのは To-Be モデルなのでイが正しい。

アの EA 参照モデルは，業務や技術の分類体系をあらかじめ整理した参照用のひな型。ウのザックマンモデルは，観点と問い（何を・どのように・どこで など）の組合せで構造を整理するフレームワーク。エのデータモデルは四つの体系のうちデータアーキテクチャで用いる記述である。

解説

SOA（Service Oriented Architecture，サービス指向アーキテクチャ）は，業務プロセスを構成する機能と，それを支える IT 基盤を，再利用可能なソフトウェア部品（サービス）として提供し，それらを組み合わせてシステムを構築するアーキテクチャである。エが該当する。

アは組織や業務のやり方を抜本的に見直す BPR（ビジネスプロセスリエンジニアリング），イは基幹業務を統合的に管理する ERP，ウは発注者とサービス提供者の間でサービスの品質を合意する SLA（サービスレベル合意書）の説明である。

解説

サプライチェーンマネジメント（SCM）は，資材の調達から生産，物流，販売までの一連の流れを企業や部門の枠を越えて統合的に管理し，全体の在庫を適正化してリードタイムの短縮やコストの削減を図る手法である。売れ残りや過剰生産による不良在庫が減ったかどうかは，SCM の改善の度合いを示す指標になる。ウが該当する。

アの残業時間の減少率は労働環境や業務効率の指標，イの販売単価下落の防止率は価格戦略の指標，エの優良顧客数の増加率は CRM（顧客関係管理）の改善指標である。

解説

ユースケース図は，システムの外部にいるユーザや外部システム（アクタ）と，システムが提供する業務の機能（ユースケース）を分けて描き，その関係を表す UML の図である。要件定義で，ユーザを含めた業務全体の範囲やシステム化の対象を明らかにするのに使われる。エが正しい。

アのアクティビティ図は処理や業務の流れ，イのクラス図はクラスの属性や操作とクラス間の静的な関係，ウの状態遷移図は状態の変化を表す図である。

解説

SWOT 分析は，企業の内部環境の強み（Strengths）・弱み（Weaknesses）と，外部環境の機会（Opportunities）・脅威（Threats）を分析して，経営戦略を立てる手法である。アが正しい。

イは競争に影響する要因や他社・自社の動きを見る競争環境の分析（ファイブフォース分析や3C 分析など），ウはマーケティングツール（製品，価格，流通，販促）の組合せを分析するマーケティングミックス，エは各事業を市場の成長性と占有率で位置付けて資源配分を考える PPM（プロダクトポートフォリオマネジメント）の説明である。

解説

クラスタ分析法は，観測データを互いの類似性に基づいて集団（クラスタ）に分け，各集団に共通する特徴から要因を読み取る手法。アが正しい。

イの指数平滑法は過去の実績に指数的な重みを付けて将来を予測する手法，ウのデルファイ法は専門家の意見を匿名で繰り返し集約して見通しを立てる手法，エのモンテカルロ法は乱数を使って数値的に解を求める手法である。

解説

バランススコアカードは，財務，顧客，内部ビジネスプロセス，学習と成長という四つの視点から目標と業績評価指標を設定し，経営戦略の立案と実行を支援する手法である。ウが正しい。

アは，外部環境（機会・脅威）と内部環境（強み・弱み）から事業機会を導き出す SWOT 分析の説明である。イは，計画，行動，評価，修正のサイクルを回す PDCA の説明である。エは，ビジネス戦略を実現するために設定した，業務プロセスをモニタリングする指標で，KPI（重要業績評価指標）の説明である。

解説

フラッシュメモリは，電源を切っても内容が消えない不揮発性メモリで，電気的に内容を消去して書き換えることができる。ワンチップマイコンの内蔵メモリにフラッシュメモリを使えば，マイコンを出荷した後や機器に組み込んだ後でもソフトウェアを書き換えられ，不具合の修正や機能の追加に対応できる。イが適切である。

アのソフトウェアのコードサイズは，メモリの種類によって変わらない。ウのマイコンの処理性能は，メモリの種類によって向上するものではない。エのマスク ROM は製造時に内容を書き込んで書き換えられないもので，フラッシュメモリのほうが信頼性が高いわけではない。

解説

EDINET（Electronic Disclosure for Investors' NETwork）は，金融庁が行政サービスの一環として提供している，金融商品取引法に基づく有価証券報告書などの開示書類を，電子的に提出・開示するためのシステムである。アが正しい。

イは公共施設の予約システム，ウは地方公共団体をネットワークで結んで住民票の情報を国と地方公共団体の間で利用する住民基本台帳ネットワーク，エは米国の証券取引委員会が運営する EDGAR の説明である。

解説

各仕事を一度ずつ行う順序のうち，段取り時間の合計が最小になるものを探す。3 回の段取りがあるので，合計の最小は 3（すべて 1 時間）以上である。1 時間の段取りは，a→c，b→a，b→c の三つだけで，三つの仕事をつなぐ b→a→c（1＋1＝2）までしか作れず，d は他からの段取りが 2 時間以上掛かる。b→a→c→d の合計は 1＋1＋2＝4 時間で，これが最小である。アが正しい。

他の順序，例えば a→c→b→d は 1＋2＋2＝5 時間，a→b→c→d は 2＋1＋2＝5 時間で，4 時間を下回るものはない。

解説

EDI（電子データ交換）の取決めは，一般に情報伝達規約，情報表現規約，業務運用規約，取引基本規約の階層に分けて整理される。情報表現規約は，やり取りするデータの意味や並び，コードなど，メッセージの形式を取り決めるものである。エが該当する。

アの企業間の取引の契約内容は取引基本規約，イのシステムの運用時間は業務運用規約，ウの伝送制御手順は通信回線や通信プロトコルなどを定める情報伝達規約で取り決める事項である。

解説

検査特性曲線（OC 曲線）は，ロットの不良率ごとに，そのロットが合格になる確率を示す曲線である。合格判定個数 c を大きくするほど，サンプル中の不良個数が c 以下になりやすく，どの不良率でも合格する確率が高くなるので，曲線は全体として右（不良率の高いほう）へ移る。c＝0 が最も左，c＝2 が最も右にある図が適切で，イが正しい。

アは c＝0 が最も右にあり，c が大きいほど合格しにくくなる向きで逆である。ウとエは，曲線が左上付近で交差しているが，c を大きくすると不良率にかかわらず合格の確率が高くなるので，曲線どうしは交差しない。

解説

表の事業計画案では，売上高 20,000 万円に対して変動費が 10,000 万円なので，変動費率は 10,000÷20,000＝0.5 である。減価償却費の増加を織り込むと，固定費は 8,000＋1,000＝9,000 万円になる。

売上高を S 万円とすると，売上総利益は S−0.5S−9,000＝0.5S−9,000 となる。これを 3,000 万円にするには，0.5S＝12,000 より S＝24,000 万円が必要である。

売上高の増加は 24,000−20,000＝4,000（万円）であり，ウになる。

解説

標準原価計算の手続は，原価標準を設定し，それを基に標準原価を計算した後，実際原価を計算し，標準原価との差額である標準原価差額を計算して，その原因を原価差異分析で調べ，原価報告を行う流れである。a が実際原価の計算，b が標準原価差額の計算，c が原価差異分析で，イが正しい。

ア，ウ，エは，標準原価差額の計算の前に原価差異分析をしていたり，実際原価を計算する前に標準原価差額を求めていたりして，順序が合わない。標準原価差額は標準原価と実際原価の差なので，両方を計算した後でなければ求められない。

解説

製造時間の上限 15,000 時間を，どちらの製品に使えば利益が最大になるかを考える。1個当たりの限界利益（販売単価−変動費）は A が 12,000 円，B が 15,000 円で，製造時間1時間当たりに直すと A が 12,000÷8＝1,500 円，B が 15,000÷12＝1,250 円となり，A のほうが大きい。

販売数量に制約はないので，全ての時間を A に使う。15,000÷8＝1,875 個を製造し，限界利益は 1,875×12,000＝22,500,000 円。固定費 15,000,000 円を引いた利益は 7,500,000 円で，イが正しい。1個当たりの限界利益だけで B を選ぶと，15,000÷12＝1,250 個で 1,250×15,000−15,000,000＝3,750,000 円（ア）となる。

解説

著作権は，原則としてその著作物を実際に創作した者に原始的に帰属する。法人に帰属するのは著作権法第15条の職務著作に当たる場合で，これは法人等の業務に従事する者が職務上作成したときの規定である。今回プログラムを作成したのは受託した B 社なので，特段の取決めがなければ著作権は B 社に帰属する。エが正しい。

アのように後から話し合って決めるのは原始的帰属ではなく，譲渡の取決めの話になる。イの共有帰属となるのは両社が共同で創作し，各人の寄与を分離して利用できない場合。ウのように委託した A 社に帰属させるには，契約で著作権の譲渡を定めておく必要がある。

解説

コンプライアンスは，法令や社会規範，企業倫理などを守ることで，その強化は，企業存続の危機につながりかねない経営者や従業員による不法行為の発生を抑制する取組みである。アが正しい。

イは他社にまねのできない独自の技術や能力など，差別化の源泉となる経営資源を保有して競争力を強化するコアコンピタンス経営の説明，ウは経営者の権力行使をけん制して健全な経営を行う仕組みを作るコーポレートガバナンス（企業統治）の説明である。エは顧客，株主，従業員などの利害関係者の満足度を高める取組み（CS や ES など）の説明である。

解説

製造物責任法（PL 法）は，第2条第1項で製造物を“製造又は加工された動産”とし，第3条で，製造業者等は，その製造，加工，輸入などをした製造物の欠陥によって他人の生命，身体又は財産を侵害したときは，損害を賠償する責任を負うと定めている。製造業者等には，製造物を業として製造，加工又は輸入した者（第2条第3項第1号）などが当たる。欠陥のあるソフトウェアパッケージを実装した組込み機器を製造し，自社製品として出荷した A 社は，その機器（動産）の製造業者であり，責任を負う。アが正しい。

イの C 社が開発・販売したソフトウェアパッケージは，それ自体は形のない情報で，一般に動産である製造物には当たらないので，この事例では，機器の製造業者である A 社が責任を負う。ウの B 社は A 社の委託でハードウェアを開発しただけで，欠陥の原因もソフトウェアパッケージにある。エの D 社は仕入れて販売しただけの小売店で，製造業者等に当たらない。